• Daiki Akasaka

Block Chainで使えるアプリケーション

更新日:2020年11月2日


Block Chain/BitCoin に関して勉強したので、その内容を簡単にわかりやすくまとめようと思います。 Block Chain に関するMITの授業の動画をみて勉強したので、その内容に基づいて解説していきます。動画はこちら



以下の4点でまとめて解説していきます。


Block Chainとは何か
Block Chainで使われている技術
Block Chainで使えるアプリケーション
BitCoinが抱える問題、課題

Block Chainで使えるアプリケーション

Smart Contract

Smart Contract は、Block Chainの技術を使って、事前に取り交わした契約が第三者を挟まずに、コードによって確実に実行される契約のことをいう。


これまでの契約というのは、相手の素性を細かく調査しなくても、信頼できる第三者に間に入ってもらうことで、取り引きすることができた。

例えば、ECサイトを通じて商品を購入する場合には、銀行、クレジットカード会社、信用調査機関が間に入るためスムーズな契約をすることができる。


一方で、Block Chainには、改ざんができない、取引の流れを可視化できる、複数のステークホルダーで共有されるなどの特徴があり、契約をコードにしておくことで確実に取引が実行されるよう保証する。例えば、商品が届くまでは支払いが行われないなどのコードを書いておけば良い。


AWS上でBlock Chainを使ってSmart Contractが使えるようになっているようです。

https://aws.amazon.com/jp/managed-blockchain/?hp=tile&so-exp=below


こういったインフラが整っていく中でどのようなサービス、アプリケーションを作っていくかが重要になってくる。


Dapp

Block Chain を使った非中央集権型のアプリケーションはDapp(Decentralized application) と呼ばれている。


中央にクラウドのサーバー等が存在してないくても、SmartPhone同士で連携する事でアプリケーションのサービスを構築する。全てのTrasaction も透明性を持って行われる。

出典:https://www.cryptopolitan.com/app-vs-dapp/



こちらが、D-Appsのランキングになる。仮想通貨交換所とGame などがランキング上位にある。

https://dappradar.com/rankings


CBDC

CBDCとは中央銀行が発行するデジタル通貨のことである。多くがBlock Chainの技術を使っているわけではないが、Bit Coinなどの仮想通貨に影響されて各国が導入を検討し始めている。


先日も中国でデジタル元のテスト運用が開始した。

https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2020-10-19/QIAKP1DWRGG901


中国のように銀行口座やクレジットカード決済のインフラが整っていなかった国は導入するメリットも大きく、今後はますますデジタル通貨に移行していくようになると思う。


スウェーデンでは、キャッシュレス化が進み、市場に流通するキャッシュは毎年減少していっている。そのため、E-krona というデジタル通貨の導入に積極的である。

出典 : https://voxeu.org/article/withering-cash-sweden-seems-special-rather-ahead-curve


E-kronaは分散型台帳を使っているものの、Bit Coinのように全員がその台帳にアクセスできるわけではなく、限られたユーザーのみアクセスできる。これをプライベート・ブロックチェーン(private blockchain)、コンソーシアム・ブロックチェーン(consortium blockchain)と呼ぶ。


また、これまでの法定通貨のように、中央銀行のみが通貨を発行でき、それを市場の銀行に貸し出しをして、市場の銀行がそれをユーザーに流通させるような仕組みになっている。

出典 : https://www.riksbank.se/en-gb/payments--cash/e-krona/technical-solution-for-the-e-krona-pilot/


ICO

ICOとはInitial Coin Offeringのことで、Startupなどが事業を立ち上げ、市場から資金調達する時に、出資者に対してICOを発行する。出資者はそのICOを将来、誰かに売ることができたり、仮想通貨として価値が上がれば、投資資金を回収することができる。


2017年では、ベンチャーキャピタルの投資額が1500億ドル程度で、ICOは230億ドルにもなった。


これまでのベンチャーキャピタルから資金を集める方法に比べて、世界中の個人からも資金調達できるため、簡単に資金を集めることができる。ICOのほとんどはホワイトペーパーのみで資金調達することが可能で、実際に開発が始まるのは資金調達できた後になる。


一方で、投資者はホワイトペーパーの内容が理解できなかったり、書かれている内容が不正確でもあるため、70%以上のICOは資金を集めてもうまく行かない。

2017年で盛り上がったのだが、投資者保護のために当局の規制が入り今は、資金調達額は減少している。


こちらの金融庁の検討資料も参考までに

https://www.fsa.go.jp/news/30/singi/20181101-3.pdf






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